【No.591】
高等教育開発・支援系/部門ニュースレターNewsletter 第8号(2/1)

PDF版:ニュースレター第8号

AI時代の大学教育

高等教育開発・支援系/部門長 吉永 契一郎

昨年11月3日、大学教育イノベーション日本の開催によるフォーラム「AI時代の大学教育」に参加した。講師とタイトルは以下の通りである。

中島秀之(札幌市立大学学長・公立はこだて未来大学前学長)

「AI時代の大学教育はどうあるべきか」

中山浩太郎(東京大学大学院工学系研究科 特任講師)

「実践的Deep Learning人材育成の現場から見た日本の産学官の課題」

鈴木宏昭(青山学院大学教育人間科学部教授)

「人間の知性は、AIとどう異なり、どう育てるべきか」

簡単にその内容を紹介すると、中島講師は、Society 5.0が、AIとITの時代であり、技術が級数的に発達する可能性があると主張している。そこで必要となる教育は、デザインと使用のスパイラルからなるアジャイル技法であり、はこだて未来大学では、学部3年生からプロジェクト学習を課している。これまでは、専門の深さと教養の幅を備えたT型人材が求められていたが、今後、専門を核に、分子(グループ)を構成することができるアトム型人材が必要となる。

中山講師は、東京大学の松尾研究室が、基礎研究と人材育成、社会実践を目的に、学生を含む一般人向けのデータサイエンティスト育成講座、Deep Learning講座、エンジニア向けのDL育成講座をオンライン開講している様子を紹介した。これらの講座の特徴は、プログラミングを中心としたアウトプット重視であること、コンペティションを開催していること、コミュニティを創ることである。それらによって、受講者間には、強い目的意識や連帯感が生まれ、高い修了率を生み出している。AI関連で世界の人材育成法の潮流は、教師や卒業という概念がなく、低い垣根で従来とは異なる教育方法が用いられていることである。

鈴木講師は、AIができることは、データの収集やパターンの発見など、表層的な情報に関してであり、意味や目的、隠れた因果関係についての考察はできないとする。その上で、現在、大学改革の主流となっているシラバスやルーブリック、3つのポリシー、数値目標は、産業社会のモデルであるとする。これは、目標を分割化して、その成果を短期間に測定するかつてのプログラム学習の復活であり、人間をAI化するものである。そこで、再認識されるべきは、昔の師弟関係や多様性を許容する里山型のキャンパスである。

各講演に対して、簡単にコメントすると、最初の講演では、アジャイル技法を実現したカリキュラムとはどのようなものであるか、また、このようなアプローチで、これまでどのような人材を育成できたのかは必ずしも明確ではなかった。次の講演では、現在の大学教育が、あいかわらず座学中心であること、教育研究だけではなく、社会実装という観点を入れる必要性があるという指摘が参考になった。最後の講演に対しては、フロアからも意見が出ていたように、では、かつてのエリート大学における自由放任主義をユニバーサル化した大学で行えば機能するのかという疑問点が残る。

これらの講演をまとめるならば、AIに代表される知識基盤社会においては、産業社会における外発的動機、知識伝授、教員優位の教育が役割を終え、フラットなコミュニティにおける問題解決・知識創造が主流になりつつあるということである。実は、優れたAI人材の育成に関しても、必要とされているのは、単純なプログラム学習ではなく、コミュニティや創造性、行動力など、極めて人間的な要素である。

最後に、今後、大学教育をどうするかということで、一つ提案したい。それは、カリキュラム体系の見直しである。現在の大学カリキュラムは、知識・理解を中心とした座学の上に、卒業研究という構造である。多くの卒業生は、卒業研究を評価しているが、コースワークに対する評価が低い。また、基礎教育の定着度も低い。これは、教え方の問題によるものではなく、座学の意味が明確でなく、3年間の座学というスパンが長すぎるためであり、早期からプロジェクト学習を行った上で、必要に応じて、講義に戻ることができる仕組みが必要である。そのためには、講義は、大規模化またはオンライン化することによって、教育にメリハリをつけることも必要であろう。この点において、現在進行中のアクティブ・ラーニングは、知識・理解・コミュニケーション・創造性等すべての活動を、一つの講義や一人の教員に要求し過ぎる面がある。

AIが手段であり、人間にしかできないことが残されるというのは、救いである。むしろ、これからの課題は、AIでは代替できない人材をどのようにして生み出すかということであり、産業社会における教育モデルが修正を迫られている。

 

AL型授業についての検討

高等教育開発・支援系 西山 宣昭

大学での授業改善のキーワードとして、アクティブ・ラーニング(AL)が出てきて久しい。筆者も、本学の共通教育特設プログラムの開設を機に、それまでのすべての講義を少人数のゼミナール形式の授業科目へ変更し、また共通教育のGS科目の開講後は中程度のクラスサイズでのALについて検討してきたが、いまだ途上であり、今年度の共通教育の授業アンケートでの学生からのコメントを前にどう改善すればよいのか考えている。

平成28、29年度に、本学の国際基幹教育院の教員と石川県立大学の教員との共同研究として、教養レベルの自然科学のAL授業モデルについて検討を行った。その結果について、昨年12月20日、石川県立大学で行われた第6回金沢大学・石川県立大学合同ワークショップで報告した。本共同研究では、各自行っているAL型授業の設計・実践・効果の評価について、相互に授業参観を行い、情報共有、議論を行った。演示実験や講義での学習内容に関連した現象からどのような問いを導いて学生に考えさせるかについて、以下の通り、現在用いている課題の修正、また一部の新規の題材についても検討を行った。

・遺伝子とタンパク質
(がん遺伝子仮説と温度感受性がんウイルス実験観察結果の解釈)
・自由エネルギーとエントロピー
(枠付プレート内でおはじきのばらつき具合を操作)[*,1]
・分子間相互作用
(デンプン・ヨウ素イオンの包摂と解離・温度と酵素での呈色変化)[*]
・分子間相互作用(黒ボク土(粘土鉱物)と水との混合による発熱)
・自己組織化(真正粘菌変形体の行動と原形質流動リズム)
・統計モデルパラメータの最尤推定(ふりこ周期の角度依存性の有無)

このような授業設計に関連して、授業で学生に考えさせ、その前提となる各分野のコアの内容については授業時間外で自己学習させる反転授業(flipped classroom)の事例の収集を行った。すでに様々な分野で反転授業が実践されているが、その基本的な構造は同じであり、起因するモデルが存在すると考えられる。授業前に教科書、資料、あるいはe-ラーニング教材によって指定された内容について自己学習を行う。授業は2つのフェーズに分かれ、個人準備確認テスト(Individual readiness assurance test, IRAT)とグループ準備確認テスト(GRAT)によって授業前の自己学習を評価し、その上で学習内容の応用を求めるTeam based learningを行う[2-4]。自己学習の評価の部分と応用課題についてのTeam based learningの部分は、通常週2コマに対応している。GRATの部分では、IRATで出された同じ問題にグループで協議して一つの解答にして提示させ、正解になるまでこれを繰り返させるが、正解に至るまでの回数が少なければ高いグループ点を与えることにより、授業前の各メンバーの自己学習を促す設計となっている。本共同研究で検討した考えさせる課題に反転授業を適用するために、授業前に学習させる各分野の課題に関連した学習内容をどう厳選し記述できるか、結局は通常の授業と同じ課題に向き合うことになる。

[*]課題についてご教示・ご議論いただいた国際基幹教育院の藤下豪司先生、国本浩喜先生に感謝いたします。
[1] 三浦裕一 名古屋高等教育研究 第10号(2010)39.
[2]伊藤芳久(日本大学薬学部)FD講演「反転授業の実践法に関する説明-薬学部におけるTBLの事例を中心に」
[3]David J Matthes (University of Minnesota, College of Biological Sciences)FD講演‘Team-based Learning: A Transformative Strategy for Your Courses’
[4] M.Boysen-Osborn et al.   J. educ. eval. for health professions 13(2016)11..

 

文部科学省教育関係共同利用拠点
2018年度第1回「University Development
シンポジウム」報告

高等教育開発・支援系 堀井 祐介

2018年12月22日(土)に金沢商工会議所において、文部科学省教育関係共同利用拠点 2018年度第1回「University Developmentシンポジウム」「大学職員3.0 キャリアの振り返りから探る大学の今後10年」を開催した。その趣旨は、「過去10年間、日本の大学は改革の渦に巻き込まれ、教職員も、業務上・キャリア上、大きな変化を経験してきました。今後、Society 5.0の登場に伴う社会変化は、高等教育のあり方や大学組織を大きく変えようとしており、教職員の企画・運営能力の開発、主体的なキャリア設計の重要性がさらに高まっています。そこで、現在大学改革の現場で“グローバル”“IR”“URA”“SD”等の分野において活躍されている方々による話題提供の後、参加者自身がこれまでの経験を振り返り、今後10年間で必要とされる能力、また、それを開発するための方策について、小グループでの対話を重ね、考察します。学生・新入職員からベテラン教職員まで、多様な所属や職種、世代を超えた参加者が「越境的対話」を通して、答えのない課題に取り組むことにより、“大学を開発”する体験の場を提供します」であった。ちなみに、University Development(UD)とは、Faculty Development(FD)とStaff Development(SD)を統合発展させた概念である。

嶌田敏行氏(茨城大学准教授)、上畠洋佑氏(愛媛大学特任助教)をモデレーターとし、冨永良史氏(発創デザイン研究室・福井大学非常勤講師)のファシリテーションのもと、姉川恭子氏(早稲田大学)、鎌田康裕氏(福井大学)、宮林常崇氏(首都大学東京)、松村典彦氏(金沢大学)のシンポジストから話題提供いただいた。参加者は、教員、職員、学生計16名で、北陸地域に加えて北海道、関東、関西、四国からの参加もあった。

6つのグループに分かれて座った後、金沢大学理事・副学長・事務局長の氷見谷直紀氏の開会挨拶、拠点実施責任者でもある吉永契一郎金沢大学国際基幹教育院教授からの趣旨説明につづいて、グループ毎でのアイスブレークが行われた。その後、事前準備してきた、過去10年間の振り返り(直面した困難、切り抜けた経験)、今後10年間に必要とされると考える能力をグループ間で共有し、5年後、10年後の大学を取り巻く環境変化、その変化に対応して必要な能力、必要な能力を身に着ける方策についての考えを、付箋を活用し模造紙に貼り付ける形で各自表明していった。午後は、4名のシンポジストからの話題提供を受けてのグループワークを行い、その後、グループワークで得られたアイデア・発見を、各グループ1名を残し、その他のメンバーが他のグループに行き自分のグループでの活動について新しいグループで共有するワールドカフェ方式で、新たな気付きを得る活動を行った。最後に、富永氏によるグループ活動に対するリフレクションでシンポジウムの幕を閉じた。

終了時のアンケート結果では、「本シンポジウムでの研修が刺激的であるか」、「今後のキャリア開発・大学開発(UD)につながるか」などの設問に対して非常に高い評価となっているほか、他大学の教職員との対話が有効であるという自由記述意見も多く見られ、拠点活動の方向性が正しいことが確認出来、今後も適切なテーマを選んで同様の活動を続けていく意を強くした次第である。

大学が行う教育の質の保証をめぐって

高等教育開発・支援系 渡辺 達雄

ディプロマ・ポリシー(DP)、カリキュラム・ポリシー(CP)、アドミッション・ポリシー(AP)の策定に基づく教育を行い、その成果を評価するための水準や実施方法を定めた方針「アセスメント・ポリシー」を策定して評価を行い、これらを基礎にPDCAサイクルを機能させて教育プログラムの改善につなげていく。大学が継続的にそしてますます強く求められている課題の一つである。

学生の学修成果を可視化し確認する取り組みは、近年、かなり普及してきている。学修成果の評価(方法)を整理したとき、直接評価と間接評価、機関レベル・プログラムレベル・科目レベルの評価の観点でクロスさせて、多様な評価方法を特徴に応じて使い分け、併用して、学生の学習を多面的に把握しようと努めている。しかし、アセスメント・ポリシーに則って評価し結果を教育プログラム改善につなげていく構造は定着できておらず、まだまだ模索している状況にあると考えられる。

山口大学は、学修到達度調査(PROG)・学修行動調査により(直接・間接の)学修成果のパネル調査を行い、また新設学部で数値による重み付けを明記したカリキュラムマップ(「YUCoBCuS」)を通したDP達成度の可視化のシステムを導入し、今後の全学展開を図っている。上記のシステムでは学部の各科目のDPへの寄与度を数値化するのみならず各DPの合計値を活用することから(学部の)基準スコアと個人スコアを比較して修学指導に結び付けていく試みもなされている。DP/CPの全学的改訂を行いCPにアセスメント方針も明記するなど組織的な取組みは進んでいるが、カリキュラムマネジメントの実質化は道半ばである。

関西国際大学では、2015年に三つの方針を改定し、またアセスメント方針を定めアセスメントプランを作成している。卒業認定・学位授与方針に掲げる能力・資質についてその到達目標を測定するためのKUIS学修ベンチマーク(習得するべき能力の到達基準)・成績評価・卒業研究成果・到達確認試験について大学レベル・学部学科レベル・個人レベルで定められている(関西国際大学「三つの方針」http://www.kuins.ac.jp/about/3policy参照)。現在見直しが行われていて、ベンチマークの項目・レベルの記述を調整し、また学修成果の可視化の方法について複数の評価ツールの活用を再検討している。

富山短期大学は、学修成果の可視化に関わって、アセスメント・ポリシーに沿って、リフレクション・シート・(期末)授業アンケート・新入生アンケート・学習行動生活調査での学修成果の学生自己評価・教員による学修成果別成績評価によって、個人・科目・学科・大学レベルで行っている。学校規模も影響しているが、授業アンケート結果はリアルタイムでフィードバックされ、期末アンケートの集計分析から授業改善事例の共有が進められ、学生情報ファイルシステムを活用して他情報と併せ学生の振返り・気付きを促し学修指導につなげる取り組みがなされている。データにもとづき、学修・教育課程等の改善に向けたPDCA体制を確立しようとしているが、評価手段・方法の精緻化と共有や学生の自己評価力の向上といった学修成果のアセスメントの精緻化が一層求められている。

いくつか事例を紹介したが、そもそもアセスメント・ポリシーについて学内での認知がまだ弱く策定にいたってないことが推測される。またこれらに付随することとして大学が成果情報を把握、教育活動の見直しに適切に活用するための教学マネジメント(指針)の確立や、さらに外部に対する説明責任を果たす観点に立って、例えば学修成果の情報を公表・検証するのに、各大学が定めるDPと学修成果がどのように関連しているかに留意する等の情報公表のあり方(工夫)や促進を含め、学修成果評価に係る重要課題について改めて共通理解をもち真摯に取組んでいく必要がある。

 

International Learning Assistant Conference参加報告

高等教育開発・支援系 河内真美

2018年11月3日〜5日、アメリカのコロラド大学ボルダー校において開催された2018 International Learning Assistant Conferenceに参加する機会を得た。Learning Assistant(以下LA)とは、「授業担当教員および特定の教授法に関する科目の指導のもと、学生の関与と学習への責任を促進するさまざまな教室環境において学生グループ間での議論を促す学部学生のこと」1である。以下ではConferenceの概要と所感について報告する。

Conferenceは、授業におけるLAの活動、「準備セッション」、教授法科目やLAプログラムの導入・継続・評価など多様なテーマによる数々のセッションから構成された。各セッションのファシリテーターは主催者であるLA Alliance加盟校の教員が主に務めたが、LAを経験した学生も多く参加しており彼・彼女らが主導したセッションもあった。なお、ファシリテーターやLA等運営側を除く参加者は約90名であり、多くはアメリカ国内からの参加者であったが、ノルウェーやトルコ、アイルランド、日本(筆者以外にも)からも数名が参加していた。Conferenceのプログラムは以下の表に示すとおりである。同じ時間枠に複数のセッションが入っているものは分科会で、参加者はいずれか希望するものに参加した。

ポスターセッションを除くいずれのセッションも、最大6名が着席できるテーブルを参加者が自由に選んでその場でグループを形成し、個人で考え、グループ内で議論し、全体に共有するという参加型で進められた。Conferenceとは言え、理論や先行事例に関する情報や知見を一方向的に伝達するのではなく、参加者の経験や課題、ニーズを出発点とし、それを共有したり議論したりしながら理解を深め、相互に学びを得ることが重要だという姿勢が貫かれていたことが衝撃的であった。

内容面で最も学びになったのは、LAプログラムにおいて授業での活動とともに、毎週の「準備セッション」、そして教授法科目が必須要素として位置づけられており、それら3つのつながりが非常に重視されていることである。「準備セッション」では、授業担当教員とLAが受講生の様子、前回の授業の振り返り、次週の授業への準備や教材の確認、LAのニーズなどに関する教員へのフィードバックなどについて話し合う。この時間を持つことの利点としては、授業内容についての記憶を呼び起こすこと、受講生や授業に関するLAの洞察を得ること、全体の活動がどう展開するかを共有できること、そして次回の授業に向けた教員の準備に役立つことがある。ここでは教員がLAの視点を尊重することが重要だとされていた。さらに、学生がLAとして活動を始めるにあたっては、学習の科学などについて学ぶ教授法科目を履修することが必須になっている。LAは各回の授業で学んだことをどのように自身の活動に取り入れられるかを考え、LAとしての担当授業で実践し、その振り返りを次回の教授法科目授業に持ち帰ってくる。またコロラド大学ボルダー校では、教授法科目でLAが学んだ内容の要点やそれを「準備セッション」に活かすための提案が毎週ニュースレターとしてまとめられ、LAとともに教えている授業担当教員に配信されている。このような方法で、教員自身が教授法について議論し授業に適用する機会を提供しているという。

日本でも、ティーチング・アシスタント(大学院生)やスチューデント・アシスタント(学部生)などとして学生が教育・学習支援にあたる場合、心構えやスキルを身につけるための研修を受けることを課す大学は近年増えている。しかし多くの場合、期間は数時間〜1、2日間と短く、またその内容も基礎的なものに留まっている。そして、教育・学習に関する専門知識を深く学び、学んだことをTAやSAの活動のなかで実践し、その振り返りを協働的に行うといった理論と実践を往還する仕組みが整えられている事例は稀であろう。また、毎回の授業について授業担当教員と打ち合わせることを必須化していることも未だ少ないと思われる。Conference後の5日午後と6日にLAの活動を見学した際、演習など2では教員が立ち会うことなくLAが授業を進めていたが、教授法科目で学んだ学習理論が自分たちの行動の基盤にあり、また「準備セッション」で授業内容や教材を十分に理解し疑問点を解消できていることで、自信をもって受講生と接し活動していた。カリキュラム構造、学士課程科目の役割、予算、教員の授業等の負担や忙しさ、学生の履修科目数など、アメリカと日本ではさまざまな点で文脈が異なるため安易な比較はできないが、学習支援にあたる学生の能力を向上し自信をもって活動してもらうため、そしてその結果、受講生の学習を促進しその質を高めるために、「準備セッション」や教授法科目のような仕組みは欠かせないのではないだろうか。まずはこれらの必要性や整備可能性について議論を始めていくことが各大学に求められるであろう。

[1]earning Assistant Alliance <https://www.learningassistantalliance.org> (2019年1月25日最終閲覧)。
2 コロラド大学ボルダー校では、科目により、講義・実験・演習が開設され、学生はすべてを同時に履修する必要がある(演習は選択の場合もあり)。この場合、教員が講義、大学院生のTAが実験、LA2名やTAとLAのペアが演習を担当するというように分担される。

 

イベント情報

2019年2月20日(水):【会場】大学コンソーシアム石川
2018年度 第1回 University Developmentセミナー
「アクティブ・ラーニングの現実を目指した環境整備」
講師:講師:廣内 大輔【岐阜大学 教育推進・学生支援機構 准教授】
2019年2月27日(水):【会場】大学コンソーシアム石川
2018年度 第2回 University Developmentセミナー
「大学におけるライティング支援」
講師:佐渡島 紗織【早稲田大学 国際教養学部・教授】
2019年3月1日(金):   【会場】大学コンソーシアム石川
2018年度 第3回 University Developmentセミナー
「知識とコンピテンシーは二項対立的なものなのか」
講師:小野 和宏【新潟大学・歯学部 ・教授】
2019年3月13日(水):【会場】大学コンソーシアム石川
2018年度 第4回 University Developmentセミナー
「アドミッション・センターの役割と可能性」
講師:船橋 伸一【富山大学 アドミッション・センター・副センター長】
2019年3月15日(金):【会場】大学コンソーシアム石川
2018年度 第5回 University Developmentセミナー
「大学における組織改革の課題とUD研修の可能性」
講師:吉永 契一郎【金沢大学 高等教育開発・支援系 教授】
2019年3月21日(木):【会場】キャンパスプラザ京都
2018年度 第2回「University Developmentシンポジウム」
「トップと学ぶ大学の動かし方」

詳細は以下、Webサイトを参照ください

Webサイト情報

「系/部門の紹介・ミッション」、「ニュースレター」ほか、FDランチョン&FDワークショップ開催情報、授業設計支援・教育コンサルティングの申込を随時行っています。

新URL: http://herd.w3.kanazawa-u.ac.jp/