【No.540】
平成27(2015)年度大学教育開発・支援センターの活動について

○●○平成27(2015)年度大学教育開発・支援センターの活動について○●○

 春休みもまもなく終わり、平成27(2015)年度新学期が始まる。平成28(2016)年度からは国際基幹教育院の教育質保証研究部門(仮称)となることが予定されているため、大学教育開発・支援センター(以下、センター)もこの名称での最後の年度を迎える。国際基幹教育院の一部門とはなるが、基本的な活動は教育質保証、FDに関することであり、平成26(2014)年度、平成27(2015)年度と大きく変わることは無いと考えているが、外部資金による特任助教と連携して活動を展開するため、今一度、本号でセンターとしての活動を確認しておく。

 センターは、定数5名で、大学教育研究開発部門、評価システム研究部門、教育支援システム研究部門の3部門からなり、基本的には、教育質保証につながるFD活動を推進してきた。教務関連委員会、FD関連委員会、学生支援関連委員会(障がい学生支援を含む)などに委員として参加し、学域・学類の同種の委員会やFD研究会等にもオブザーバ、講師等の形で関わってきた。これらは全学的には学長、理事の、また、部局レベルでは部局長等の理解の上に成り立つ活動であった。平成27(2015)年度からも同様に関係各位の理解と協力の上、活動を進めていくつもりであるが、これまで以上に教育質保証に軸足を移す形での活動となる予定である。

平成26(2014)年度末に元センター長でもある青野透教授が転出することとなり、現在、その後任人事を公募している段階である。そのため、平成27(2015)年度は、定員としてはしばらくの間4名での活動となるが、教員配置計画にあげている研究課題「教育質保証研究」を進める予定である。また、大学教育再生加速プログラムによる新規2名、大学間連携共同教育推進事業による継続3名の特任助教を加えた9名体制により、上記研究課題に加えて、部局長ヒアリングシートIに記した、社会貢献「大学コンソーシアム石川および大学間連携共同教育推進事業「学都いしかわ・課題解決型グローカル人材育成システムの構築」の枠組みを通して、石川県内他大学のFD・SD活動等を支援する。」活動も継続していく計画である。

 研究課題「教育質保証研究」では、「センターとして、全学の教育内部質保証システムを構築し、カリキュラム、教育方法、学習支援・学生支援方法の検証・評価、改善の支援を行うための教育質保証研究を進める。より具体的には、「金沢大学改革基本方針2014」、「YAMAZAKIプラン2014」、「スーパーグローバル大学創成支援(SGU)」事業、「大学教育再生加速プログラム(AP)」事業に沿った活動として、①科目ナンバリング、②チューニング、③アクティブ・ラーニング、④共通教育の質保証の4つを研究課題とする。①科目ナンバリングでは、 金沢大学における学習アセスメントサイクルの円滑な運用と教育課程体系の可視化に必須の科目ナンバリングについて、国内外、特に提携校、連携校、金沢大学提供教育プログラムを中心にナンバリングの位置づけ、運用実態、単位互換との関係、教育プログラム体系性維持への寄与、実際に提供されている授業との関係、学生への説明・周知方法等について調査研究を行う。②チューニングでは、チューニングについては、教育プログラム国際通用性および教育質保証におけるチューニングの意義、主として欧州におけるチューニング実施状況、金沢大学提供教育プログラムを中心とした欧州および日本におけるチューニング導入状況、チューニングを実際に導入するに当たってのカリキュラム整備支援等についての調査研究を行う。③アクティブ・ラーニングでは、反転学習・反転授業(flipped classroom)、課題解決型学習(PBL, Project Based Learning)、問題解決型授業(PBL, Problem Based Learning)等の授業および学修活動における学生の能動的活動を中心としたアクティブ・ラーニングについて、その理論的根拠、手法、学習環境、実践事例等についての調査研究を行う。④共通教育の質保証では、 学習成果の適切な評価の観点から共通教育機構の体制整備について、国内他大学の事例調査を行うとともに、海外大学におけるいわゆる教養教育(Liberal Arts Education)、一般教育(General Education)等の学士課程および大学院課程教育プログラムにおける位置づけ、質保証の仕組みについての調査研究を行う。」こととしており、これらに従って、SGUおよびAP事業での役割分担が割り振られている。事業毎の詳細についてはここでは省かせていただくが、センターとして、SGUでは、米国タフツ大学Center for the Enhancement of Learning and Teaching (CELT)との連携、それに関連するFD活動およびスキルアップセンター運営、多次元評価法検討、ナンバリング、チューニング実施支援などが、APでは、アクティブ・ラーニング推進、IR活動推進などの活動を行うこととなっている。

これらについて、西山、渡辺(サバティカルから復帰)、杉森、堀井の定員4名(+1名を年度内採用を目指して公募中)が主となることは当然であるが、AP関連であるアクティブ・ラーニングおよびIRに関しては、4月1日着任の2名の特任助教(横山氏(アクティブ・ラーニング担当)、上畠氏(IR担当))が大きな戦力として期待されている。お二人はそれぞれの担当分野での実績があり、即戦力として活躍できる人材であり、4月以降のできるだけ早い時期に関連委員会、各部局等への挨拶に回りたいと考えている。また、大学間連携共同教育推進事業による3名の特任助教(清氏(企業連携、地域連携担当)、久保田氏(オンライン共同日本語ライティングセンター、クリティカルシンキング担当)、濱田氏(障がい学生支援担当))の活動もさらに本格的、実質的、継続的なものとなることが期待されている。

 以上、述べてきたように、大学教育開発・支援センターは、平成27(2015)年度は、学内的には、金沢大学の教育質保証体制をより確固たるものとすべく、AP事業の特任助教2名と連携しながら、アクティブ・ラーニングおよびIRをより広く展開することを視野に活動を進めるとともに、大学間連携共同教育推進事業を通して学内外での学生、教職員の能力開発、学習支援、学生支援体制構築を目指す。これまで以上に関係各部署の理解と支援が重要となるため、連携、連絡をより密にするとともに、関係各位のさらなる協力をお願いしたい。(文責 評価システム研究部門 堀井祐介)